PE-BANK 、 IT エンジニアのセカンドキャリアに関する意識調査を実施

PE BANK 、 IT エンジニアのセカンドキャリア に関する 意識調査を実施

ITフリーランスの新しい働き方を提案する 株式会社 PE BANK (東京都港区/代表取締役・ 髙田 幹也/以下、 PE BANK は、 全国の定年制度のある企業に在籍する IT エンジニアを対象に、「 IT エンジニアのセカンドキャリアに関する意識調査」実施いたしました。

老後2000 万円問題をはじめとし、老後の資金への不安が上がる中、様々な職種において「再雇用」・「再就職」などを活用し、定年後も働くケースが増えています。
本調査では、全国の定年制度のある企業に在籍する様々な年代のIT エンジニアに対して、セカンドキャリアについての意識調査を行い、年代別の考え方の違いを明らかにしました。


【TOPICS 】
・定年が近づくにつれ、定年退職後の就労意欲が高まる傾向に!
 一方、セカンドキャリアとしては「派遣やアルバイト」などのキャリアを想定するITエンジニアが多いことが判明。
・フリーランス化の意向について、 50 歳以上の IT エンジニアより、若手・ミドル層のエンジニアが高い傾向に。
 不安要素は、不安定な働き方と収入がトップに。
・フリーランス化支援プログラムの利用意向は世代を問わず高い傾向に。
 多くのエンジニアが在職中に独立に向けたサポートを受けたいと考えていることが判明。


【概要 】
調査対象:全国の企業に勤めるエンジニア
サンプル数:第一期間 2202 サンプル
      第二期間1346 サンプル
調査方法:インターネットリサーチ
調査期間:第一期間 2023 年 4 月 5 日(水)~ 2023 年 4 月 11 日(火)
     第二期間2023 年 4 月 17 日(月)~ 2023 年 4 月 23 日(日)

■定年が近づくにつれ、定年退職後の就労意欲が高まる傾向に! 一方、セカンドキャリアとしては「派遣やアルバイト」などのキャリアを想定する IT エンジニアが多いことが判明。

全国の定年制度のある企業に在籍するIT エンジニアに対して、定年後のキャリアについての質問をしたところ、定年後も含めて長期で勤めるつもりだと回答した割合は、 50 代が 39% 、 40 代が 29% 、 30 代が21% 、 20 代が 9% となり、 定年が近づくにつれ、定年退職後も就労意欲が高くなる ことがわかった。
また、今勤めている会社を退社した場合の今後のキャリアについて、現時点での志望を聞いたところ、高齢になるほど「嘱託や派遣・アルバイトとして不定期に働く予定」と答えた割合が高くなる傾向にあった。 定年が近づくほど「定年後も長期で働き続けるつもりだ」と回答した割合が高く、働き方としては、嘱託や派遣・アルバイトなどのキャリアを想定している人が多いことがわかった。

 ■フリーランス化の意向について、50歳以上のエンジニアより、若手、ミドル層のエンジニアが高い傾向に。フリーランスになる事に対する懸念要素は不安定な働き方と収入がトップに

今後のフリーランス化の意向について調査をしたところ、50代で26%、40代で35.5%、30代で46.8%、20代では41.3%が「現在及び将来的にはフリーランスとして独立したい」と回答した。フリーランスとして独立を検討しているエンジニアは、50代は3割未満、20-40代については5割未満にとどまる結果となった。その要因として、フリーランスになる事の不安要素に継続して仕事があるか分からない、収入が不安定であるという回答が多く挙げられ、また自分の年齢では仕事が見つかりにくいといった回答も一定数あった。

■フリーランス化支援プログラムの利用意向は世代を問わず高い傾向に。 多くのエンジニアが在職中に独立に向けたサポートを受けたいと考えていることが判明。

フリーランス化支援プログラムがあった場合、受講への興味を調査したところ、年代問わず約8割のITエンジニアが「利用してみたい」と回答した。調査結果から、多くのITエンジニアがフリーランス化に興味を持っており、機会があれば検討したいと考えていることが明らかになった。

今回の調査により、定年後も長期的に就業をしたいと考えているITエンジニアが多いが、定年が近づくにつれ、様々な不安から働き方の選択肢が狭まってしまっていること、フリーランス化には興味があり、企業で働きながらも独立に向けた必要なサポートを受けたいと考えている人が多いことがわかりました。

PE-BANKは、ITフリーランスのエージェント企業の中でNO.1の拠点数となる全国12拠点を構え、全国各地のITフリーランスやIT人材を必要とする企業の課題に応じ、的確な人材のご紹介やサポートを行って
まいりました。今後も当社は、ITフリーランスの多様な働き方と企業のIT課題の解決をサポートし、ITを活用した日本の発展に貢献してまいります。




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