いよいよゴールデンウィーク！ PE-BANK「2026年GWの過ごし方」を調査
株式会社MCEAホールディングス（東京都港区／代表取締役社長・齋藤 武育）のグループ会社で、ITフリーランスの新しい働き方を提案する株式会社PE-BANK（東京都港区／代表取締役社長・髙田 幹也／以下、PE-BANK）は、全国の20歳〜60歳の社会人を対象に、 2026年のゴールデンウィークの過ごし方に関する調査を実施しました。
本調査では、物価上昇の影響を受けた休暇の過ごし方や、仕事との向き合い方、副業意識など、現代の社会人のリアルなゴールデンウィーク（以下、GW）事情が明らかになりました。
【TOPICS】
■最大連休日数「5～7日」が最多も“連休格差”も顕在化～休暇取得は「有給頼み」で、約2割は“追加の休みなし”
■GW予算は「かけない」が約半数で節約志向が鮮明に～過ごし方は“インドア回帰” 「自宅でのんびり」が過半数
■副業は“やらない”が多数も、潜在意向は約3割～ 「副業禁止」の回答は約2割
■約6割がGW中も仕事対応「完全オフ」は2割にとどまる
■休み中も仕事が頭をよぎる…約6割が“オン状態”継続～長期休暇がキャリア意識にも影響
【概要】
調査対象 ：全国の社会人（20歳～60歳）
サンプル数：300サンプル
調査方法 ：インターネットによるアンケート
調査期間 ：2026年4月13日～15日
※本リリースの調査結果を引用する際は「PE-BANK調べ」と記載ください。
■最大連休日数「5～7日」が最多も“連休格差”も顕在化～休暇取得は「有給頼み」で、約2割は“追加の休みなし”
2026年のGWの最大連休日数は、「5日～7日」が41.3%で最多となりました。一方で、「連休は無い」と回答した人も21.0%にのぼり、企業や職種による休暇取得の格差が浮き彫りとなっています。
また、「8日以上」の長期連休を取得できる人は合計15.0%にとどまり、多くの会社員にとって“中規模連休”が現実的なラインであることがわかります。
Q1：今年のGWの最大連続休日数を教えてください。期間は2026年4月25日〜5月10日とします。（単一回答 n=300）
公休日以外の休暇取得方法では、「有給休暇」が48.5%で最多となり、依然として個人の裁量に依存している実態が見られます。
一方で「公休日以外は無い」と回答した人も21.1%存在し、その理由としては「特に必要性を感じていない」（44.0%）、「業務に支障が出る」（32.0%）などが挙げられました。
“休めない”だけでなく、“あえて休まない”という選択も一定数あることが特徴的です。
Q2：公休日以外の休暇の取得方法を教えてください。（複数回答 n=237）
Q3：Q2.で「公休日以外は無い」とお答えの方に伺います。休暇取得を考えていない理由を教えてください。（複数回答 n=50）
■GW予算は「かけない」が約半数で節約志向が鮮明に～過ごし方は“インドア回帰” 「自宅でのんびり」が過半数
GWにかける予算については、「特別な予算はかけない」が48.7%と最多となりました。
また、「5万円未満」が合計34.0%を占めるなど、全体として支出を抑える傾向が見られました。
GWの予定として最も多かったのは「自宅でのんびり過ごす」（53.3%）でした。
外出系では「近場への外出」（30.3%）が最多で、「国内旅行（宿泊）」は15.0%、「海外旅行」はわずか3.7%にとどまっています。
物価上昇の影響についても、「節約志向になった」と回答した人は36.0%（「大きく」14.3%＋「やや」21.7%）にのぼり、家計防衛意識の高まりがGWの過ごし方にも影響していることが伺えます。
コロナ禍以降定着した“近場・分散型”のレジャー傾向に加え、物価上昇による支出抑制や中東情勢などへの警戒感も影響していると考えられます。
Q4：今年のゴールデンウィークにかけるおおよその予算について教えてください。（単一回答 n=300）
Q5：今年のゴールデンウィークの予定を教えてください。（複数回答 n=300）
Q6：物価上昇の影響で、今年のGWの過ごし方に変化はありますか？（単一回答 n=300）
■約6割がGW中も仕事対応「完全オフ」は2割にとどまる
GW中の仕事連絡への対応については、「必要最低限のみ対応」が（36.7%）で、「通常通り対応」（35.3%）を合わせると72.0%に達しました。
「完全に遮断する」は23.0%となっており、多くの会社員が休暇中も業務から完全には切り離されていない実態が浮き彫りになりました。
Q7：GW中の仕事連絡（メール・チャット等）について、どのように対応する予定ですか？（単一回答 n=300）
■副業は“やらない”が多数も、潜在意向は約3割～ 「副業禁止」の回答は約2割
GW中の副業について聞いたところ、「行う予定はない」が53.7%で過半数を占めました。
一方で、「時間があれば行う予定」（23.7%）、「積極的に行う予定」（4.7%）を合わせると28.4%となり、約3割が副業意向を持っていることが分かります。
また、「副業は禁止されている」との回答も18.0%あり、制度面の制約も依然として存在しています。
Q8：GW期間中に副業・収入につながる活動を行う予定はありますか？（単一回答 n=300）
■休み中も仕事が頭をよぎる…約6割が“オン状態”継続～長期休暇がキャリア意識にも影響
GW中に仕事のことを考えるかについては、「少しは考える」（46.0%）、「常に考える」（17.0%）を合わせて63.0%となりました。
その内容としては、「リフレッシュによる前向きな意欲」（40.7%）が最多である一方、「仕事の停滞が気がかり」（30.7%）、「休み明けの業務量が不安」（25.9%）といったストレス要因も多く挙げられています。
さらに、「再開が憂鬱で転職を考える」という回答も14.2%にのぼり、長期休暇がキャリア意識に影響を与えている可能性も示唆されます。
Q9：今年のゴールデンウィークの休み中に仕事のことを考えますか？（単一回答 n=300）
Q10：Q9.で「少しは考えると思う」「常に考えると思う」を選択した方に伺います。どんなことを考えると思いますか？（複数回答 n=189）
■まとめ
2026年のゴールデンウィークは、「節約」「近場」「在宅」というキーワードに象徴される“堅実志向”が際立つ結果となりました。
一方で、休暇中も仕事から完全に離れられない状況や、将来のキャリアを考えるきっかけになっている実態も見えてきました。
働き方の多様化が進む中で、単なる“休暇”ではなく、「心身のリフレッシュ」と「仕事との適切な距離感」が、今後ますます重要なテーマとなりそうです。
私たち株式会社PE-BANKでは、こうした多様な働き方と休暇のあり方を尊重し、個々の価値観に寄り添ったキャリア支援を行ってまいりました。
「自由な働き方＝動き続ける」ではなく、「必要なときに休む自由」「立ち止まる判断も尊重される環境」こそが、本当の意味での“柔軟な働き方”につながると考え、今後も働く人の「選ぶ自由」を支える仕組みづくりに取り組んでまいります。
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